◾️採用についてのご提案、その他ご相談◾️

 

一般社団法人　採用定着支援協会所属　

採用定着士として活動しています。

求人や採用、効果的な面接対応やマーケティングの動向について

最先端の情報提供とスキルでご対応が可能ですので、

採用にお悩みの企業様は、是非お気軽にお問い合わせください。

（採用に関しましては、無料でご相談を承っております。）

（現在、求人に多額のコストをかけていらっしゃる企業様には、今の額より抑えた費用でお手伝いすることが可能ですので、お気軽にお問い合わせ下さい。）

 

雇用のミスマッチは、お互いが辛い思いをするのみならず、

「離職率の上昇」

「優秀な社員が定着しない」

「人員の入れ替わりが激しい」

「対人関係がギスギスしていて、業務運営にも支障を来たしている」

などの現象ゆえに、

業務の効率が上がらない負のスパイラルに陥り、

労働生産性にマイナスの効果を生み出し、

悪影響な状況に至ります。

 

また、求人広告に多額のコストを費やして採用しても、

「新しいスタッフが定着しないで、数ヶ月ですぐに辞めてしまう」ということが多くなると、

【採用にかける費用やエネルギー、時間等が

全て無駄】になってしまいます。

 

 

近年の日本は、急速な少子高齢化が進み、

人手不足の労働市場である現況は、

深刻な課題です。

 

 

企業規模や業種に関わらず、

労働生産性を高め、

長時間労働を是正するためにも、

人材の確保は、

最重要課題と言えるでしょう。

 

適切な労務管理、人事評価制度と賃金体系、

就業規則の作成、改定等は、

法律面での正確で深い知識や

労働問題の判例の動向の把握、

そして実務での経験等がないと、

大変難しいのが現状だと実感しています。

 

さらに、最近は、高齢者の雇用の促進も課題とされています。 

 

ご参考  厚生労働省ホームページ

https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/koyou/koureisha/index.html

 

優秀な人材を採用し、定着させていくためには、

採用の段階から慎重になり、

多角的に考察する事が必要不可欠です。

  

 

IT化が進んでも、組織を構成する上で最も重要なのは、

「人」に関するテーマです。

 

長期間、安定した雇用関係を構築していくために、

「適性」

「労使双方の考えを見極めた採用」がスタートであり、

貴重なスタッフが「定着」することが課題です。

 

そして、採用したスタッフが貴社で成長し、

戦力となって、

労働生産性が向上するという流れを作っていくことが

重要であると考えております。

 

 

採用後も適切な労務管理、人事考課、賃金体系の構築等を行うことにより、

労使双方の信頼関係がより良いものになるお手伝いを、誠心誠意ご対応いたします。

 

 

 

＜適性検査　導入のご提案例＞

適性や性格を数値、傾向を、

客観的なデーターから読み解くことが可能な検査をお勧めしております。

 

 

・CUBIC

・内田クレペリン検査

（その他の適性検査の導入やご相談も可能です。）

 

 

弊事務所が、上記の適性検査の導入をお勧めする理由は、

「履歴書や職務経歴書、面接だけでは見抜けない本質を、客観的な検査のデーターから把握し、雇用のミスマッチを防止すること。貴社の求める人財を確保して、長期的な視野で、雇用の安定化を図ること。」です。

 

 

上記各企業様と、弊事務所は提携をさせて頂いております。

弊事務所経由で適性検査をご準備の上で、

採用のお手伝いを致します。

 

お気軽にお問い合わせください。

また、

「採用したらコンサルタント業務は終わり」ではなく、

その後のアフターフォローもいたしますので、ご遠慮なくご相談ください。

 

 

※上記のシステムは取り入れず、

オリジナルな採用制度で取り組みたいというご方針の企業様には、

面接で質問する事項、適性検査などを

企業様の業種・職場環境・ご要望に合わせまして

弊所で作成し、採用にご協力をいたします。

 

 

採用に関してのご相談、

その後の入社手続き等、

お気軽にどうぞご相談ください。

 

 

・求人媒体の選び方、優秀なスタッフの探し方などもアドバイス致します。

 

 

◆ご参考  これまでのアドバイス実績◆

 

・サロン業界 

 （美容、エステティック、ネイルサロン）

・小売、流通業

・ネットショップ運営

・医療、調剤薬局等

・飲食業

・アパレル業

・人材派遣会社  等

 

 

 

 

◆採用後のご相談もお気軽に承ります◆

 

 

些細なことから、幅広いテーマまで、

お気軽にご相談くださいませ。

 

顧問料の中に、

全ての労務管理に対応する料金が含まれておりますので、

ご安心下さい。

メール、電話、直接訪問に回数制限はございません。

ご不明点、気になる点はいつでもお問い合わせください。

 

（例）

メンタルヘルス関連、

ハラスメントの予防、対策、マニュアル作成、

労災事故、通勤災害、

育児休業、介護休業制度の導入、

女性活躍推進法についてのご相談、

再雇用制度、

社会保険や労働保険のご相談、

人事考課、退職規程、賃金制度、

その他現場での諸問題など

 

 

 ★ご参考★

厚生労働省は、企業の採用状況や女性の活躍に関する情報を横断的に検索、比較出来るWebサイト「職場情報総合サイト」の運用を開始しました。

是非ご参考、ご活用ください。

https://shokuba.mhlw.go.jp/index.html

 

 

弊事務所は、これからも最先端の有益な情報に敏感になり、働き方改革法案の法改正や、判例の動向もキャッチした上で、時代の流れに合わせた最新の労務管理、コンサルティングをご提案してまいります。